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ダイレクトメールが運ぶ『動かぬ証拠』

　届いたダイレクトメールを見ながら、”どこで人の住所や名前を調べたんだろう？ずいぶん仕事熱心な人たちがいるもんだ。”と考えたのんきな時代もありました。勧誘の電話がかかってきても、電話の向こうにいる人のご機嫌を損なわないように気を遣いながら断るための言葉を選んだものです。

　ところが電話番号を変え、電話帳に名前を載せないようにした後になっても、勧誘電話がかかってきたとき、これはちょっと違うのではないか、という気がしてきたのです。なぜなら電話番号と名前の組み合わせを知るためには、どうしても不正に手に入れた個人情報を使わざるを得ないはずだからです。

　電話番号変更後、名前と電話番号の組み合わせを知っているのは、勤務先、各種保険会社、金融機関、販売店などなど・・・、いずれも守秘義務があり、別の人にその情報を漏らしたとすればそれは犯罪になります。

　そしてその不正に手に入れた情報を買って商売に利用した場合、不正な行為に対して一部の費用を負担をしたことになるため、個人情報漏洩の共犯者という解釈もできます。

　もちろん、ダイレクトメールや勧誘電話と言っても、利用したことがあるところからのものなら、何ら問題はなく、まっとうな商売ですが、利用したことがない同業者からダイレクトメールが届いた場合、その業者は何らかの犯罪に荷担している可能性が高くなります。

　つきあいのなかった業者（進学塾や予備校を含む）からもしダイレクトメールが届いたら、以下のように言っているようなものです。

　”私たちは、おそらく不正に手に入れたであろう個人情報をもとにつくられた名簿を入手しあなた方にダイレクトメールをお送りしています。従って私たちの会社はまともな会社ではない可能性があります。このダイレクトメールが何よりの動かぬ証拠でございます。”

　ところで、教えてもいないところから電話がかかってきたとき、どうやって電話番号を知ったのか、と聞いたことがあります。そうしたら、会社に名簿があるんですよ、と教えてくれましたが、使っている名簿は不正に手に入れた情報によってつくられた可能性がある、ということや、そんな名簿をつかう会社は信用できない、と話したところ、二度と電話がかかってこなくなりました。

　業界の、天敵名簿にでも載ってしまったのでしょうか？

-2004/4/4